ビジネス英語の弱点克服戦略

会計専門用語の英語表現まとめ|ビジネスで役立つ専門用語集

ひでお
外資系で会計の業務に関わることになったんだけど、専門用語が全然分からない…。
日本語ではなじみがあっても、英語だと分かりづらい表現が多いですよね。
ikuma
ひでお
主要な会計の英語表現をマスターして、仕事をサクサク進めたいです!
分かりました!それでは、会計業務でよく使われる用語の英語表現を紹介していきます。

ただ、用語を覚えるだけでなく、英語そのもののレベルアップも考えたほうがいいですよ!

ikuma

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ビジネスでよく使われる会計専門用語の英語表現

会計に関する用語は、会社が存在するところならどこにでも出てきます。

そんなビジネスシーン頻出の会計業務でよく使われる英語表現を、3つのジャンルに分けて紹介していきます。

主な表現を一覧でご覧になりたい方は、以下の表を参照してください。

用語 英語表現
財務諸表 financial statements
貸借対照表 balance sheet
キャッシュフロー計算書 cash flow statement
損益計算書 profit and loss statement
損益分岐点 break-even point
資産 assets
債権 credit, claim
有価証券 securities
手形 bill, note
棚卸資産 inventory
負債 liabilities
債務 debt
配当 dividend
減価償却 depreciation
人件費 personnel expenses
法人税 corporate tax
内部留保 retained earnings
売上高 net sales
売上原価 cost of sales
売上総利益 gross profit
営業利益 operating profit
経常利益 ordinary profit
純利益 net profit

 

決算に関する用語

 

財務諸表:Financial Statements(ファイナンシャル ステイトメンツ)

その会社の財務状況や経営状況を示すために作成される書類です。

日本語では「決算書」とも呼ばれたりします。

おもな財務諸表として、後述の貸借対照表、キャッシュフロー計算書、損益計算書などがあります。

 

貸借対照表:Balance Sheet(バランス シート)

ある時点での会社の財政状況を表す書類です。

表の左側の資産と、右側の負債+純資産が"balance"することからこう呼ばれます。

B/Sと略されることもあります。

 

キャッシュフロー計算書:Cash Flow Statement(キャッシュフロー ステイトメント)

ある期間の会社の現金の流れ(cash flaw)を、収入と支出に着目して記載した書類です。

資産や利益の状況とは別に、会社の資金繰りがうまくいっているかどうかの判断材料になります。

C/Fと略されることもあります。

 

損益計算書:Profit and Loss Statement(プロフィット アンド ロス ステイトメント)

ある期間内における会社の利益・損失を表す書類です。

どれくらいの収益があって、どれくらいの費用がかかったか、その結果として利益がどれくらい残ったかを表します。

P/Lと略されることもあります。

 

損益分岐点:Break-even Point(ブレイク イーヴン ポイント)

売上高と費用が等しくなるポイントのことで、利益も損失もないプラマイゼロとなる状態です。

この損益分岐点を売上高が上回れば黒字、下回れば赤字となるので、非常に重要な指標です。

BEPと略されることもあります。

 

勘定科目に関する用語

 

資産:Assets(アセッツ)

収益をもたらすもの全般を指します。

現金のように現時点で収益となるものや、有価証券や土地のように保有したり売却したりすることで将来的に収益を生むものなどが含まれます。

 

債権:credit(クレディット), claim(クレイム)

商品やサービスを提供した代金を後から請求する取引をした場合に、その代金を請求できる権利のこと。

売掛金(accounts receivable)はその代表例で、資産として計上されます。

 

有価証券:Securities(セキュリティーズ)

株式(stock)や国債(government bonds)、手形(bill, note)といった、換金することができる証券のことです。

お金に換えられる価値をもつため、これも資産の一つとして扱われます。

 

手形:bill(ビル), note(ノゥト)

指定の金額を決められた期日に支払うという約束を記した書類。

有価証券の一種です。

支払手形は"note payable"、受取手形は"note receivable"と言います。

 

棚卸資産:Inventory(インヴェントリー)

会社が販売目的で保有している商品やサービス、原材料のこと。

棚卸と聞くと有形のものを想像しがちですが、無形のものも含まれます。

 

負債:Liabilities(ライアビリティーズ)

収益を減少させるもの全般を指します。

買掛金や借金など、金銭の支払い義務をともなうものが代表例です。

 

債務:Debt(デット)

商品やサービスを提供した代金を後から請求する取引をした場合に、その代金を支払う義務のこと。

買掛金(accounts payable)はその代表例で、負債として計上されます。

 

配当:Dividend(ディヴィデンド)

株式を発行している会社の利益の一部から、株主に分配される利益金のこと。

収益として計上されます。

 

減価償却:Depreciation(ディプリーシエイション)

経年劣化する固定資産を購入したときに、購入した年にまとめて計上するのではなく、価値の減少に合わせて毎年分割で計上することを言います。

この分割で計算される減価償却費は、費用として計上されます。

 

人件費:Personnel expenses(パーソネル イクスペンスィーズ)

人を雇用することによって発生する費用全般を指します。

給与(salary)をはじめとし、福利厚生費(welfare expenses)や退職金(severance pay)などがこれに該当します。

 

法人税:Corporate Tax(コーポレイト タックス)

その名の通り、会社などの法人に課せられる税金です。

単に法人税と言った場合は、年間の所得に応じて収める法人所得税(corporate income tax)を指します。

他にも、法人住民税(corporate inhabitant tax)や、法人事業税(corporate enterprise tax)があります。

 

内部留保:Retained Earnings(リテインド アーニングス)

ある時点までの会社の利益を累計したもので、純資産に分類されます。

なお、日本語の「内部留保」は正式な会計用語ではありません。

正しい会計用語としては「利益余剰金」と呼びます。

ただし、英語はどちらも"retained earnings"になります。

 

利益に関する用語

 

売上高:Net Sales(ネット セイルス)

ある期間における売上、すなわち商品やサービスを販売した対価として受け取った利益の総額です。

 

売上原価:Cost of Sales(コスト オヴ セイルス)

販売する商品やサービスの仕入れ、製造にかかった費用のことです。

同じ売り上げでも、売上原価が小さければ当然そのぶん利益は大きくなります。

 

売上総利益(粗利益):Gross Profit(グロス プロフィット)

売上高から売上原価を差し引いて残った利益です。

純粋に商品やサービスの付加価値によって生み出された利益なので、商品力を測る指標になりえます。

 

営業利益:Operating Profit(オペレイティング プロフィット)

売上総利益から、販売費(selling expenses, 商品・サービスを販売する営業活動にかかる費用)と一般管理費(general and administrative expenses, 会社を運営していくためにかかる費用)を差し引いた利益です。

その会社の本業(主な商品やサービスを仕入れ・製造して販売する活動)によって得た利益です。

 

経常利益:Ordinary Profit(オーディナリー プロフィット)

営業利益に営業外収益(non-operating incomes)を足し、営業外費用(non-operating expenses)を引いて残った利益です。

営業外収益、営業外費用とは、貸付金や借入金による利息など、本業以外で発生した収益・費用を指します。

なお、英語で"ordinary"とある通り、「経常」とは「何も特別なことがなかった通常時」という意味です。

 

純利益:Net Profit(ネット プロフィット)

経常利益に特別利益(extraordinary profits)を足し、特別損失(extraordinary losses)と法人税などの税金を引いて残った利益です。

特別利益、特別損失とは、通常では発生しない例外的な利益・損失を指します。

純利益は、すべての収益・損失を足し引きして残った、純粋な利益ということになります。

 

英語で会計専門用語を使うときの注意点

ビジネスシーンで会計用語の英語表現を使う場合、トラブルを避けるために以下の3点には注意しましょう。

英語で会計専門用語を使うときの注意点

  1. 日本語名とのつながりが分かりにくい
  2. イメージしにくい用語が多い
  3. 混同しやすい用語が多い

 

1. 日本語名とのつながりが分かりにくい

"dividend"や"depreciation"など、日本語ではよく耳にする一方で英語では聴き慣れない用語が多数あります。

「減価償却」と言ったつもりが別の単語になってしまった!ということがないように、慣れない英語表現は入念にインプットしておきましょう。

 

2. イメージしにくい用語が多い

会計用語はその性質上、無形のものが多いため具体的なイメージがしにくいです。

用語同士の混同を避けるためにも、実際の財務諸表などに照らし合わせながら視覚的に用語を覚えていくことをおすすめします。

 

3. 混同しやすい用語が多い

"income"と"profit"、"expense"と"loss"など、似ているけど意味が違う用語が多くあるので注意しましょう。

また、一口に"profit"といっても、"gross-", "operating-", "ordinary-"と様々な種類があるので、こちらも英単語の意味をよく考えて混同に気を付けましょう。

 

用語を覚えるだけでは英語を使ったビジネスはできない

専門用語はあくまでも「ツール」

仕事で会計に関する業務を行う上で、最低限知っておくべき専門用語はあります。

私も今の仕事を始めたころは、海外のメンバーが話す単語が理解できず苦労しました。

ただ、専門用語も頻繁に耳にすれば慣れますし、英語でコミュニケーションするうえでの障害ではなくなっていきます。

専門用語を知っておくことは、あくまでも円滑なコミュニケーションをとるための一つの手段にすぎません。

もしあなたがビジネス英語コミュニケーションに力不足を感じているのであれば、用語を覚える以外のアプローチも取らなければなりません。

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「なんとなく分かる/伝わる」は危険!

仕事で日常的に英語を使っていると、自分の英語力が向上していないにもかかわらず、だんだんとコミュニケーションが取れるようになっていくことがあります。

その原因は、「慣れ」です。

幸か不幸か、私たちには慣れる力があるので、よく会議する相手などとは「なんとなく言っていることが分かる」という状態になっていきます。

これは本質的な英語力の向上を考えたときに、非常に危険な状態です。

なぜなら、この状態は一時しのぎでしかなく、仕事相手が変わったときにまた一から慣れていかなければいけないからです。

 

本質的な英語力は英語コーチングで身につける

本質的な英語力の向上を図るには、仕事以外で英語に触れることが必要です。

なぜなら、仕事中にわざわざあなたの英語レベルアップを手伝ってくれる人はまずいないからです。

あなたの英語に不足している要素を客観的に見つけてくれる人は、会社の外にしかいません。

そうは言っても、忙しいビジネスマンがプライベートで付き合える外国人と改めてつながりを持ったりするのは、なかなか難しいです。

一番手っ取り早いのは、英語コーチングを利用することです

社会人の持つ最大の武器である「お金」を活用し、2~3ヶ月の短期間で確実に英語力の向上を図ることができます。

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まとめ

ビジネスで英語を使う方に向けて、よく使われる会計専門用語の英語表現を紹介しました。

会計は企業があるところには必ず存在する分野なので、専門用語の重要性も高いです。

正しく用語の意味を理解しつつ、適切な英語表現を使えるように心がけましょう。

 

また、専門用語を覚えただけでは英語のコミュニケーションが改善するとは限りません。

もしビジネス英会話に力不足を感じるのであれば、英語コーチングがおすすめです。

以下の記事では、英語コーチング各社の体験談を紹介しています。

これらを参考にしつつ、自分に合ったスクールで短期間で確実なレベルアップを目指してみてください。

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